外交

韓国の反応「客観的に書かれたレーダー問題記事に韓国人沈黙」⇒ とにかく日本が悪い!!!

韓日軍事紛争、韓国も日本も解明しなければならないもの

最近、韓日関係を熱しているレーダー葛藤の問題について、その特異性、経過、さらに解明されるべき疑問点、今後の韓国外交当局が取るべき方向などを関西外国語大教授が3回に渡って説明します。

韓日レーダー葛藤、どのように解決するのか?

  1. 日韓「レーダー葛藤」が衝撃的な3つの理由
  2. 日韓「レーダー葛藤」戦争拡大の経過:韓国側解明に日本は反論に対抗
  3. 日韓「レーダー葛藤」解決の糸口:日本側の映像資料の中にある、政治値も自己の危機を直接突破せよ

2018年12月20日に始まった韓日「レーダー葛藤」は新年に入って日本側の指導者層まで立ち上がり、韓国を公開批判する状況に至った。これに韓国政府も1月4日、独自の動画データを作成公開する方式で対応した。今、韓日の国防当局や韓日両国政府がまるで何事もなかったように、この問題を表面から縫合することは困難な状況になってしまった。

乱麻のように絡み合ったこの問題を解決するには、まず事実関係から明確にしなければならない。善し悪しを問い詰め事態を収拾するのは、その後だ。

事実関係確認のため、日本側の公開映像は重要な手がかりになる。また、私たちの側の公開映像は、これまでの韓国の主張を取りまとめたものですが、ここにも私たちの側が撮影した日本の哨戒機の映像、私たち側が録音した日本側の無線交信を試みる音声など、新しい情報が追加されている。

この映像は、韓日双方に何に答えなければならないか宿題もまた与えている。この映像が提起する事実と疑問は以下の通りである。▲日本の防衛省が公開した動画のスクリーンショットⓒ防衛省

日本側が何かのレーダー照射を受けたことは事実であるように

最初に日本側の公開映像を見ると、再生を開始して約6分ほどの進めると、哨戒機乗組員が射撃管制レーダーを検出し、会話を交わす場面が出てくる。そして「この音を覚えておいてください」という会話が出てくる。

これはレーダーから発射された高強度のエネルギーを音波に変換する装置が哨戒機に搭載されていることを示唆している。この装置は通常、レーダー警報受信機(RWR Radar Warning Receiver)と呼ばれる。レーダーが持つエネルギーを音に変換するものである。

ところが日本側の公開映像資料の中にはレーダー警報受信機が発する警報音が聞こえない。おそらく戦術情報の露出を回避するために、この音は映像で無音処理されたと思われるが、機内の映像を照らし見ると、日本側乗組員がRWRなど機内の機器を使用して何かのレーダー波を検出したという点は十分に把握することができる。

さらに映像の中で日本の乗員は、レーダー探知後直ぐに韓国の駆逐艦「広開土大王」の艦砲の方向を確認する。これ実際の状況を確認からしたものである。一人の乗組員は、艦砲の方向が、自分たちに向けられていないと言って、他の乗組員は艦砲の方向が確認できないという。そして日本の哨戒機は、すぐに現場からの離隔を実施する。つまりレーダー電波源から距離を置くために「広開土大王」から遠くに逃げるという意味だ。この時、機長は「Continue Hold」と言いながら、着実に逃げている。

また哨戒機の機長が機内で乗務員らに「射撃管制レーダーに間違いないだろう」と再確認する場面も出てくる。

田母神前航空幕僚長の説明によると、日本側哨戒機と艦艇は、射撃管制レーダーを照射を受けたり、その状況に対する対処するための訓練を数え切れないほど実施する。このため当時、哨戒機を操縦していた経験のある機長がこのように発言することは、それなりの経験に基づいて発言したものと見ることができる。

つまり、日本側の映像を総合してみると、少なくとも日本の哨戒機の立場では、その正確なエネルギー源が何でったのかは不明だが、哨戒機にとっては射撃管制レーダーと推定される何か強力な電波源にさらされて照準を受けたものと認識したと見ることができる。

日本側映像が操作されたという陰謀論は警戒しなければならない

そしてここで一つ指摘しておきたいが、日本側映像が操作されたものだとか、事後に声がダビングされたとか言う陰謀論的視点で事案を見る必要はないということである。

このような類の映像と音響を操作しようとするなら、数十人から数百人の自衛隊員が同時に嘘に加担しなければならない。多くの海上自衛隊員が危険を冒して、わずか数日の間に、そのような操作に加担する合理的な理由を見つけるのは難しい。

さらに、この映像と音響の両方が操作されたものであれば事件が発生する前、事件発生を予測し、かなりのレベルのリハーサルと演技指導が必要である。すべてにおいて常識的に受け入れにくい説明だ。

両国の国防技術者間の率直な対話が必要

私たち国防部は現在、受信捜索用レーダー(MW-08)は運用したが、射撃管制用レーダー(STIR-180)は、装置に付属されている光学用カメラのみを使用しただけでレーダー波放射はなかったと主張している。一方、日本は私たちの側が射撃管制用レーダーを日本の哨戒機に向けたとしている。

もうこのような状況になった以上、両国側の国防当局実務者が直接会って、韓国側のレーダーの仕様と伝播特性と日本側の収集したレーダー電波情報を照らし合わせて見なければならない。

これは双方にとって軍事機密の暴露ではある。しかし情報公開を回避しつづければ韓日関係に大きな打撃を与え続けるだろう。さらに韓日両国は2016年末からの軍事秘密情報の保護協定に基づいて重要情報も共有している。このように重大な事案でも、もはや軍事機密だと執着することはできない。両国指導部の決断を通して、双方の技術実務の間で率直な対話が必要だ。

レーダー照射は、比較的遠距離で断続的に繰り返された

二番目に、日本側の公開映像を見ると、日本の哨戒機が射撃管制用レーダーを検出したのは哨戒機が、私たちの艦艇に近接した時ではない。

映像を見ると日本の哨戒機は、写真撮影のために、私たち側の艦艇に既に二度も近接飛行を行った。そして海上警察艇と私たちの駆逐艦を含む全景を撮影するために離脱上昇する過程で、私たちの駆逐艦から約5km程度離れたところで射撃管制レーダーを検出する。

レーダー検出後哨戒機が韓国側の駆逐艦から遠くへ逃げを行こうとすると(映像約7分54秒付近)で射撃管制レーダーの検出が停止する。映像を見るとある乗組員が「今(距離が)遠い」と言う部分が出てくる。

そうするうちに、約1分ほど経ってから再度「広開土大王」から約8km程度離れた地点で再び射撃管制レーダーの検出が開始される。やはり今回も離隔する。レーダー波源からの距離とって逃げるためだろう。

日本側の映像を見ると、ある乗組員が「現在の離隔中(広開土大王からの距離を広げている)」という内容も報告しておけとの言及が出てくる。そして日本の哨戒機は、韓国側の「広開土大王」と無線交信を試みる。

この部分と関連し、韓国側の動画を見ると日本の哨戒機が現場から離れたが再接近していると主張している。それとともに日本の哨戒機を撮影した映像を示している。映像でみると日本の哨戒機が現場に再接近するものというよりは光学レンズによるズームで「広開土大王」を注視していると推定される。もし日本の哨戒機が現場から一度離れた後、再び現場に物理的に再接近したという他の証拠がある場合、この部分も公開されるのが望ましいと思う。

韓国国防部の説明によると、韓国側は捜索用レーダーを運用していた。もし日本側に検出されたレーダーがその捜索用レーダーであったならば、日本の哨戒機が先立って2回近接飛行をしたとき、そのレーダー検出の警報が鳴ったはずだ。そして警報は鳴り続けなければならなかった。検出されたあと警報が止まるのおかしい。

ところで日本側の映像を見ると、哨戒機が私たちの艦艇に接近するときは、レーダーが検出されていないのに、近接飛行を終え離脱上昇しているときレーダーが検出される。そして再びレーダー検出が停止しても、しばらくした後、再び検出され始める。

日本側が捜索用レーダー電波ではなく、射撃管制用レーダーに照射されたと疑う部分はここであると推定される。捜索レーダーの電波であった場合、近接飛行時の最初から継続してレーダー波の感知が持続されるべきだからだ。

当時、北朝鮮側の船舶はすでに発見された状態

3番目に、日本側の映像冒頭シーンを見ると、韓国側海警艇左側に北朝鮮遭難船舶と推定される船舶が見える。韓国海洋警察艇と推定される船舶が遭難船舶に接近している。もしこれが北朝鮮の遭難船というのが正しければ、当初の韓国国防部の説明と相反する。

韓国国防部は、遭難船舶の捜索目的のためにレーダーを使用したした。後で静か説明を変えたものの、最初に捜索目的で射撃管制用レーダーも使用した話していた。

ところが、日本側の公開映像を見ると、北朝鮮遭難船舶はすでに発見されている。「広開土大王」には何種類ものレーダーが搭載されている。すでに発見された船舶を見つけるため捜索レーダーや射撃管制レーダーまで使用したというのは納得し難い。▲日本の防衛省が公開した動画のスクリーンショットⓒ防衛省

日本の哨戒機が、私たちの艦艇上空を低空飛行したわけではない

4番目に、韓国国防部は日本の哨戒機が、私たちの艦艇上空を低空飛行したとした。この説明を聞けば、まるで日本の哨戒機が、私たちの艦艇のすぐ上、すなわち真上を低空飛行し通過したような感じを受ける。一部の韓国メディアの報道には、艦橋上あるいは甲板の上を通過したという報道もある。もし事実なら非常に危険な飛行をしたことになる。

しかし日本側の映像を見ると、数百メートルの上空を低空飛行したのは確かだが、我々の艦艇の真上ではない。韓国側が公開した動画を見ても日本側の哨戒機が、私たちの艦艇の真上を通過していない。

お互いの誤解を増幅させる表現は避け、表現を明確に使用するのが良い。韓国国防部が日本の哨戒機が、私たちの艦艇上空を低空飛行したとすれば、ここでの「上空」は、正確にどこまでを意味するのか?斜め上空も「上空」なのか?

日本は哨戒機が150メートル以下で低空飛行したわけではなく、国際民間航空機関条約に規定されたものよりも高く飛行していたため、低空飛行ではないと主張している。これに対して韓国国防部が公開した動画では、国際民間航空機関条約は、民間航空機にのみ適用されるものであり、軍用機には適用されないと反論している。

しかし、軍用機の場合に脅威的な低空飛行の基準は、高度何メートルからなのか?実際に軍用機操縦経験がある者の証言によると、哨戒機はその機体の特性や戦術目的上、低高度飛行を頻繁にするという。そして哨戒機は、日本の海上自衛隊だけが運用するのではなく、私たちの海軍も運用している。韓国海軍の哨戒機は高度何メートルで運用をしているのか?おそらく日本側はこのような問題提起をして出てくる可能性がある。

偵察目的の航空機の運用は、軍事資源の運用に関する部分であり、すべての主権事項だ。日本はもちろん、私たちも、その方法については誰の許可を受ける必要はない。しかし対立が拡大されているので、この際、韓日両国の海軍当局者が哨戒機パイロットたちまで含めた会合を直接持って、適切な飛行高度に対して虚心坦懐に議論をしてみてはどうだろうか?

※虚心坦懐:何のわだかまりもない、さっぱりとして平らかな心。 何かに捉われることなく、平静な態度で物事に臨む様。 

当時の気象状態は比較的良好であった

5番目に、日本側の映像で見える天気が当初の国防部の説明と合わない。

国防部は当時現場が悪天候に加え波が高く遭難船舶の調査のために広開土大王が保有レーダーを総動員しなければならなかった。また日本側の交信を試みに対して応答をしなかった理由について、通信状態が良くなかったとした。

国防部側の説明を聞けば、まるで現場が大変な悪天候だったかのように連想することができる。ところが公開された日本側の映像資料を見ると、当時、現場の気象はあまり悪くない。雲も多くなく風は秒速約7メートル程度であり、波も約1メートルに過ぎない。

これがレーダーを総動員しなければならず、無線交信の状態さえ悪くしていた「悪天候」なのか?国防部と合同参謀関係者は、この部分について国民に説明する必要があるようだ。韓国海軍の装備では、この程度の気象状態で、単純な近距離交信さえ難しくなるだろうか?▲ 広開土大王 ⓒウィキペディア

なぜ無線交信の試みに対応しなかったのか釈然としない。

6番目に、最も重要な争点の一つでもあるが、我々の海軍はなぜ日本側の無線交信を試みに対して対応をしなかったのだろうか?

日本側の映像を見ると、当時の現場で、日本が三つの周波数帯を利用して、各2回ずつ、計6回の交信をしようとする場面が出てくる。この三つの周波数帯域は、順番にVHF 121.5MHz、VHF 156.8MHz、そしてUHF 243MHzである。

この周波数帯は、日本側が任意に定めたものではない。2014年に署名された「海上での偶発的な衝突に関する綱領(CUES)」3章12節を見ると、各国海軍間の偶発的な衝突に起因するリスクを回避するために、海軍艦艇と海軍航空機関が互いに使用する周波数帯域を完全に決めておいた。日本側が使用した3つの周波数帯域はここに定められた3つの周波数帯域である。

言い換えれば、この周波数帯は世界各国の海軍、少なくとも「CUES」に署名した国の海軍同士ならば、何かあれば必ずこの周波数帯での交信しようと事前に合意をしておいた周波数帯域である。

したがって艦艇の海軍通信担当士官は必ず常にこの周波数帯を開けたまま注視しているべき義務があると見ることができる。この3つの周波数帯の両方を使用して交信しようとしたのに何も対応がない場合には、ともすれば敵対的意図を持っているのではないかという疑いを呼び起こすこともできるだろう。

私たちの国防部の説明によると、当時「広開土大王」は、日本側の交信の試みを聴取したものの、通信状態が良くなかった上、「Korea Coast(海警)」に聞こえたので、自分たちを呼び出すのではなく海洋警察を呼び出していると思って対応をしなかった。

しかし、この説明は国防部の既存の説明はもちろん、日本側公開映像資料と国防部が自ら公開した動画にも適合していない。

まず国防部は「広開土大王」が日本の哨戒機の異常低空脅威飛行に脅威を感じ光学レンズで撮影をしていたと言った。そして実際に日本側の映像を見ると、日本の哨戒機は海上警察よりは「広開土大王」側から近接飛行している。ほとんどの滞空時間を海上警察よりは「広開土大王」側を飛んでいたのだ。

その理由は、日本側の映像資料上の乗組員間の会話の中で出てくるように、日本が「広開土大王」を拡大撮影をできなかったからである。撮影をしなければならなので、そちらより飛行するしかないのだ。このような状況の下では、常識的に日本側の交信を試みに対して返信をすることが通常である。もちろん現場の状況判断は当時の「広開土大王」の艦長の領分である。

しかし、もし私が艦長なら他国の哨戒機が私たちの艦艇の近くで脅威的な低空飛行をして、それに対応して私たちが撮影をしている状況であり、私たちの隣いた海上警察艇ではなく、私の指揮する艦艇の近くで滞空を続けていて、そして日本側の海上自衛隊哨戒機から交信の試みが入ってきた状況で、韓国軍側と交信しようとしているのではなく、海上警察側と交信しようとしてると思うだろうか?

百歩譲って、日本側がどちらに対して交信しようとしているのか不明確なら、なぜ韓国側から交信を試み、日本側がどちらに交信しようとしているか確認しなかったのか?

いや、それ以前に、日本側が低空脅威飛行をしている場合、当然、無線交信を試みて、日本側の意図を追及して「一体何をやっているのか?脅威飛行を直ちに中止せよ」とすぐに要求することが順序だ。

「海上での偶発的な衝突に関する綱領(CUES)」3章12節に海軍と海軍艦艇間の無線交信方式を事前に詳細に設定しておいたのは、まさにこのような目的で使用するためだ。韓国海軍が「CUES」を知らなかったとしても、脅威を感じたなら、なぜ自分たちから無線交信をしようとしなかったのかも疑問である。

日本の乗組員の英語の発音の問題ではない

さらに、いくつかのメディアでは、日本側の乗組員の英語の発音が良くなくて、私たち側が何を言っているのか分からなかったと言うが、これはコメディを越えて背筋が寒くなる話である。

軍隊の通信将校は通信技術の習得だけでは務まらない。各種の識別符号や通信記号にも精通しなければならず、多くの状況で、様々な国の軍隊と交信するための基礎的な外国語の素養は必須だ。英語は言うまでもない。

日本側の映像資料と私たちの側の動画に出てくる日本の乗組員の英語はそれほど長くもなく複雑でもない。韓国側の動画データを聞いてみると、無線通信状態が良くないが、集中して聞いてみると「Korea … Naval Ship。This is Japan Navy。Hull Number Niner … One」という内容が聞こえる。その程度の発音なら東洋人が一般的に使用するアクセントと大差はない。

一般人でも聞こえるこの程度の文章を、高度な訓練を受けた駆逐艦の通信将校が逃したのは全く不思議な部分である。本当にその程度の英語の発音が良くなくて内容が分からなかったのだろうか?もしそれが事実なら、非常に憂慮すべきことである。

日本の哨戒機乗組員が使用した文章は、彼が任意に作り出し形式ではない。前述した2014年に署名された「海上での偶発的な衝突に関する綱領(CUES)」第3章5節2項を見れば、海軍間の音声通信を行う際の英語の文章形式を予め設定している。日本の乗組員は、定められた文章形式通り述べている。私たちも、このような文章形式通り話ことになっている。訓練を通じて海軍間で、このように交信することは通信将校にとっては馴染みのあるものだったにちがいない。

さらに、日本側の交信内容の核心は「Hull Number」である。当時のような海域で救助作業中だった海上警察艇の艦番は5001である。広開土大王艦の艦番は971である。その後「Hull Number」が「nine」から始まる場合、自分たちを呼び出しているのではないかと疑ってみないのだろうか?

一部では、韓国側が日本側の「Korea South Naval Ship」とか「Japan Navy」というコールサインを聞いて非常に馴染みが薄かったという報道もあった。もちろん、実際ではない可能性が非常に高いと思うが、それがもし事実なら、これまで韓日国防協力というのが、どれだけ見掛け倒しだったのか如実に示しているとしか言えない。韓日両国海軍間で、これまでお互いにコールサインも交換したことがないというのか?

百歩譲って、本当に日本側の発音が良くなく何を言っているのか聞き取れなかった場合、すぐ私たち側から無線を打って「何と言ったのか?」と尋ねてみれば良いだけだ。

英語の発音と無線交信の状態がそれほど大きな問題であれば、韓国海軍と日本の海上自衛隊の間には、言語障壁と技術的障壁により、わずか数キロでも最も基本的な交信さえ不可能な状態ということになる。ミサイルや戦闘機を扱う海・空軍の世界では数キロは非常に短い距離である。その程度の距離で、私たちの通信将校と日本の乗組員の間で簡単な意思疎通さえままならない状況であれば、有事の際、お互いにどのように対応しようとするだろうか?

本当に一触即発の状況で、日本と局地戦が繰り広げられる状況でも英語の発音が良くなくて、あるいは無線がよくない聞こえない、何を言っているのか分からないから、そもまま射撃するのだろうか?考えただけでも恐ろしいことである。

日本側が過度に情報の収集活動をしたことはないか

最後に、日本側の映像資料を見ると、日本の側も解明しなければならない部分がある。

日本の哨戒機は、当初遭難船舶の救助海域に接近して、韓国側海警艇の船尾から接近していく。そして、私たちの側の海警艇右舷を通過しながら艦種と艦番号を確認する。そしてそのまま直進して「広開土大王」の船尾から少し離れたところを垂直方向に通過する。しかし日本側は「広開土大王」に接近する前から、すでに私たち側の艦艇が「広開土大王」であることを確認している。

そして、私たちの側の動画でも指摘しているように、機内の乗組員間の対話を聞いてみると、自分たちが持っている艦艇情報と、自分たちが撮影した艦艇情報を照合する。自分たちが最初から持っていた艦艇情報が正しい再確認するものである。そして日本側の動画を見ると、哨戒機の乗組員の一人は上空飛行で韓国側海警艇と「広開土大王」を通り過ぎながら肉眼で状況を把握し、特異点ないと復唱まで行っている。

通常なら、ここで日本の哨戒機の任務は事実上終わっていたのだ。状況を把握し、どのような艦艇が出動して、どのような作業をしているのか、すべての情報を把握をした。だからそのまま美しく飛び去ればよかったのだ。

ところが、日本の哨戒機は旋回して再び「広開土大王」に向かって飛んだ。今回は船尾から追いかけて右舷に飛び去りながら艦番号を撮影する。艦番号は971だったが、最初に見間違って571と把握したが、再訂正する。「広開土大王」艦番号が971であることは、Googleの検索でもすぐに出てくる。あえてそこまで近接撮影しておかなければならない理由は何なのか?

さらに、哨戒機の機長は艦番号をすべて把握した後、今度は上昇して海警艇と「広開土大王」の両方を含む全景写真を撮ろうとする。ここで射撃管制レーダー電波を受信し問題の局面に突入する。

哨戒機の運用と収集情報の範囲は軍事機密であり、各主権国家の自ら定める事項ではある。しかし主権の行使も常識的な範囲を超える必要はない。「海上での偶発的な衝突に関する綱領(CUES)」をみると、第2章81項aに相手への射撃管制レーダー照準の自制を勧告しているが、同項eでは海軍艦艇周辺でのアクロバット飛行や擬似的な攻撃態勢も避けるべきだと勧告している。

今回の事件の場合、友好国が遭難船舶救助活動をしているが、すでに1次近接飛行を介して状況を把握し艦艇情報を把握したのだから、当該海域での日本の哨戒機は任務を終えるべきだった。

近接飛行をして艦番号を再度撮影をし、再び上昇して2隻の艦艇が含まれている全景写真まで撮ることや曲芸飛行が、私たち側のビデオで指摘しているように「救助作業妨害」に該当するかは、専門家の議論をしてみないと分からない問題だ。

だが、必ずそこまでして救助作業中の友好国の軍艦にストレスを与える理由が何なのかさっぱり分からない。そして、その海域は日本の領海でもなく厳然だる公海であった。排他的経済水域は軍艦とって、あくまでも公海に過ぎない。

日本側は、そのような哨戒活動が海上自衛隊の練習である、あるいは世界的に哨戒機がしばしば慣行すると主張するかもしれない。もしそうなら日本側が遭難船舶の救助活動をしている最中、韓国側の哨戒機が近接飛行を数回しながら写真を撮っても構わないというのか?

そもそもこの事件の発端自体が日本の哨戒機の過度な情報収集活動から始まったのでは強い疑問がかかる部分だ。

この部分については、日本側の適切な解明が必要であると考えられる。

艦日レーダー葛藤問題への対応のためには、まず両国の実務陣が対座しじっくり事実関係を再確認してみることが急務である。しかし、すでに関係が悪化した状況で、それだけでは関係回復が容易ではない。▲韓国国防部が公開した動画のスクリーンショットⓒ国防部

政治指導者の積極的対話の努力が必要

現在、艦日関係は最悪の岐路に置かれている。そうなると政治指導者の状況管理能力が重要である。この点ではこの半月の間に見せたムン・ジェイン政府の対応は失望しかない。

初期段階から日本は閣僚級が総攻勢を繰り広げている。ところが韓国の指導者たちの中で誰も国民に説明することも、日本の主張に反論することもなかった。国防部長官も、外交部長官も積極的ではない。

しかし「レーダー葛藤」将軍や局長級官僚が解決する問題ではない。例えば、我々側のレーダーの仕様と日本側収集した電波情報の特性などは軍事機密である。実務官僚級でどのように軍事機密の公開のために決断を下すことができだろう?高官の直接対話が必要な理由である。

韓日葛藤がこの状況であれば、当然、内閣や大統領府の責任者が直接国民に状況を説明し、日本側との率直な対話を試みなければならない。

他の問題は、大統領府の首席秘書官級の人々が立ち上がって説明をするが、なぜ韓日対立の問題には、誰も出てこようとしないのか?

現在、韓日関係は危険レベル…そして無関心な米国

しかも現在、米国の役割を期待することも難しい状況だ。トランプ政権は国内の問題で忙しい。アジア政策に関心を傾けるべき人選作業すらされていない。ただアジアの同盟国である韓国と日本にお金を多く出せという態度である。

今、韓日関係は危険な水準である。東京では比較的合理的だった中道右派や中道進歩系ジャーナリストさえ韓日の友好関係基盤が揺れるではないかと懸念が出ている。

私たち側にも慰安婦問題、強制徴用問題などで日本と対立が深刻化したが、現在、北朝鮮の安保脅威が相当部分解消されたようにも見えるので、韓日関係なんてどうでもいいと思っている人が現れ始めているようだ。

しかし慰安婦問題や強制徴用賠償の問題による韓日関係の悪化が、防衛協力分野にも波及しているという認識は、実際に本末転倒な問題認識である。実際には、いくら韓日関係が好きではないにしても防衛協力の分野だけは、基本的な協力と交流のドアを閉めてはけない。

韓国と日本は協力する部分が多い

韓国戦争休戦以来、過去65年間で進化してきた私たちの防衛システムは、北朝鮮の脅威に対する韓国・米国・日本間の緊密な協力を根幹としている。北朝鮮との対話が進展したとはいえ、北朝鮮は休戦ラインのバンカーをいくつかなくしただけで、大規模な兵力削減に出ても、ミサイル、核戦力を削減することもなかった。むしろ多くの専門家は、今この時間にも、北朝鮮の核物質の生産は継続されているものと見ている。

それだけではない。現代日本という国は、選挙と多党制があり、メディアの自由と基本的人権が比較的よく保護されている国である。日本には政治犯収容所もなく、国家の指導者を批判しても適法手続きなしに拘禁されることはない。つまり現代韓国と現代日本は、基本的な政治的価値を共有している。政治的価値を異にする国は容認したまま、政治的価値を共有する国との対立を拡大させることは望ましい外交政策ではない。なぜならそのような方針は最終的に、私たちの政治体制が追求する価値の実現に役に立たないからである。

昨年、韓日輸出入額がおよそ90兆ウォンだ。毎年延べ700万人以上の韓国人が日本に行って、思い切り食べ、飲んで遊んでいる。文化と経済の面で韓日両国は、すでに非常によく知った仲で活発に交流している。

文大統領、安倍首相に会って直撃弾を飛ばしなさい

なぜ韓日対話に乗り出す政治家がいないのか理解できる。当時の朴槿恵政府時、韓日交渉に出た人間は恥辱的退陣を経験した。交渉の本質は許容であるのに、日本に少しでも譲歩する姿を見せれば、どうのような目にあうのか誰もが知っているため、どうして日本との対話に挑戦しようとするだろうか?

日本と交渉することで世論の袋叩きがそんなに怖いのなら、任期が保障された国政の最高責任者である大統領が直接乗り出さなければならない。

日本に言いたいことがある場合は、安倍首相に会って目前で直撃弾を飛ばせばいい。国家間の関係や人間関係も同じだ。一度会って率直に話し合うことで何か突破の糸口も見えてくる。真っ逆さまに転落する韓日関係を目前にしてムン・ジェイン政府の外交安保チームの賢明な選択を期待したい。

引用:NAVER NEWS/オーマイニュース

 韓国人のコメント

共感025 非共感024
ひとまず記事以外に日本が間違っている点を指摘

  1. 公海上(領海でない海域)では艦船でも、航空機でも、後からその海域に進入する側が自身の正体と目的を知らせること(日本の海上自衛隊哨戒機はこのようなプロセスを行わず接近)
  2. 日本の外務副大臣が高度150mで500m接近するのはICAOに符合するので近接飛行とは違う⇒米海軍駆逐艦に高度150m 900m(日本の2倍の距離)で接近したロシア軍の航空機の行為を挑発的行為で糾弾⇒すなわち軍用機に関して明確な規定はない、国際慣例として目視できる距離に近づくなということ

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久しぶりにどちら側にも偏らない記事をみました。韓国国防部も説明や状況がコロコロ変わるのできちんと説明をして、もし事実と違うなら素直に認めなければならない。

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結局は韓国が謝罪して賠償すれば終わる。

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こういうどちらずかずの中立的な記事は好きではない

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この記事は日本の立場を擁護しているだけではないのか?

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数少ない親日性がにじみ出るニュース

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猿ががひざまずいて謝罪すれば終わる

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反日感情に振り回されない久しぶりに見る正論記事

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北派工作員と接触しているが日本の自衛隊のにキャッチされる

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オーマイ創業以来、最も中立的で優れた記事だね。応援します。

共感025 非共感020
どうしたのか? 反日オーマイが比較的客観的なニュースを書いてる・・・ やはり国防部が発表した反論映像が不良であることを感じたからか?

共感026 非共感016
このような記事を書いてみても韓国人は理性的な思考をしない。もはや日本という言葉だけで感情が制御できない。とにかく最大の反日メディアであるオーマイニュースで、このような正論の記事を出したのは実際にいくつかの意味で大きな衝撃だった。それだけ韓国政府、マスコミの行動が心配なんだろう。

共感009 非共感009
久しぶりに良い記事だ。記事を読んで韓国は日本に再合併されることをもう一度確信した。

共感005 非共感000
この記事と、ここに書かれたコメントを見ると長い歴史の中で、なぜ一度も韓国が日本を勝てなかったのか答えが出るのが悲しい

共感004 非共感003
日本側がレーダーの照射を受けたのは事実である?これはお前自身の考えであって事実ではない。事実でない内容を社説で使って、あと断続的にレーダーが反応したとかどうかは、私は陸軍出身なのでよく分からないが、あなたは軍でまともに働いたことがあるのか?

共感006 非共感004
やはり先進国である日本に住んでいるので、このような論理的で中立的な文章を作成するのが可能なのか

共感002 非共感001
良い記事ありがとうございます。腹を立て嫌だが反日感情はしばらく閉まっておこう。客観的に誤った部分は認めて行くのがかえって成熟した姿勢に見えます。

共感000 非共感000
まるで日本人報道官が書いたような記事だね。ただ船舶の救助作戦中に日本が挑発行動をして邪魔をしたと言うだけなのに、一体お前が何を知っているというのか?これは何のたわごとなの?

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  • コメント (10)

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    • 匿名
    • 2019年 1月 05日

    特にどちらに傾く訳でもなく、非常に中立的な記事と言える。この記者の有能な所は日本への問題提起を「低空飛行」じゃなくて「過度な情報収集」にしてるところだろう。正直、低空飛行関連は国際期規定守ってるし何言われても問題ないだろうけど、この記者は少し痛いところを突いてくるなと素直に感心した

      • 匿名
      • 2019年 1月 31日

      瀬取りが疑われる状況だから念入りに調べたんだよ。すでに前科があるし。
      こいつはそこに全く触れてない。
      過度かどうかは主観の問題だし、こんなの痛くも痒くもないわ。

      しかし韓国人の文章ってのは重複が多くて無駄にダラダラ多いな。

    • 匿名
    • 2019年 1月 06日

    救助作戦中というのは後付けでもちろん日本側が分かるわけがない
    単に日本のEEZ内で違法漁船と何やらやっている韓国軍艦
    これを注視しないでどうするんだ?

      • 匿名
      • 2019年 1月 06日

      そこなんだよ
      なんでセドリ警戒監視中の哨戒機がたまたまその場に出くわしただけなのに、「遭難船救助活動中」なんてわかるんだよ、って話。
      事前に(あるいは哨戒機を認識した時点で)日本側に知らせていたなら「救助活動を邪魔された」という言い訳で逃れようとするのもまだわかる。

      日本人なら小学生でもわかると思んだけど、、、その辺がコリアン民族の知的限界なんだろうか?

    • 匿名
    • 2019年 1月 06日

    オチはどこなのか楽しみだわ。

    • 匿名
    • 2019年 1月 06日

    で、朝鮮漁船遭難の情報はどこが発信して、誰が救助命令をだしたのかな?
    救助内容の記録とその後の対応記録は当然あるよね。

    • 匿名
    • 2019年 1月 06日

    シンプルなことなんだよ
    韓国が公式に謝罪し、関係者を処分し、今後こういった事が怒らないように気をつけますって言うだけ

    かつてロシアも日本にしたとき直ぐにそうした。
    言い訳をガキみたいにアアダこうだする事自体が間違っている

    所詮は北と何ら変わらないメンタルの連中である

    • 匿名
    • 2019年 1月 06日

    >日本側が過度に情報の収集活動をしたことはないか

    理由を教えてあげよう。
    これが同時期に起きたこと。

    中国:瀬取り監視のカナダ機・妨害!

    ・カナダの公共放送CBC(電子版)は12月21日までに、北朝鮮による洋上での密輸取引「瀬取り」を防ぐため警戒監視活動を行っていたカナダの偵察機が、中国空軍機から飛行妨害を受けていたと報じた。カナダ軍のジョナサン・バンス参謀総長がCBCのインタビューで明らかにした。
    ・バンス氏によると、飛行妨害は10月に朝鮮半島近くの公海上で発生。カナダの哨戒機「CP140」が北朝鮮の貨物船やタンカーを監視していたところ、中国空軍機が接近し、進路を妨害。この際に、「不適切な無線交信や、不当な挑発を受けた」としている。
    ・中国空軍機は直接的な危害を加えることはなく、カナダの偵察機に被害はなかった。バンス氏は、警戒監視活動を行う日本、オーストラリア、ニュージーランドも中国から同様の迷惑行為を受けていると明らかにした。

    • 匿名
    • 2019年 1月 07日

    昨年末からの騒動について、
    これは「ホル韓」さんの所で読みたい話題だし、
    「ホル韓」さんはお元気かなと、久しぶりに検索してみました。
    復帰されていたのですね。知らなかったです、とっても嬉しい。

    • 匿名
    • 2019年 1月 24日

    米軍とロシア軍の件はこれを読め

    距離500mの接近でも通常飛行なら抗議せず
     この2015年5月31日の黒海でのケースではアメリカ政府はロシア軍の行動を問題とせず、ロシアのメディアに対して抗議しました。「我がロシア軍のSu-24攻撃機がアメリカのイージス艦に肉薄しクリミアに向かう進路を変えさせた」と報道したことに対して事実ではないと否定する目的です。その説明の中で高度180m距離500mまで接近して飛行したことは敵対的なものではないとしています。つまりアメリカはこの程度の飛行なら「付近を通過しただけ」と全く問題にしない態度を取ったのです。なおこの反応に怒ったロシアは接近飛行をエスカレートさせていき、翌年にはSu-24攻撃機がイージス艦にわずか9mまで異常接近を行っています。
    距離900mの接近でも襲撃飛行なら抗議する

     ただしアメリカはこの他の事例では、2014年4月12日黒海でのイージス艦「ドナルド・クック」に対するSu-24攻撃機の接近飛行について、距離900m(1000ヤード)の接近であっても攻撃機が模擬的な襲撃飛行パターンを12回も繰り返した敵対的な行為として抗議しています。レーダーに見付かりにくいよう海面すれすれを低空飛行して接近してから急上昇する飛行パターンです。敵対的な行為として判断される材料は高度と距離だけでなく、武装の有無や飛行の意図も含まれることが分かります。友軍との訓練ではない意思疎通が出来ていない相手からの模擬襲撃飛行が危険なのは、本当の襲撃飛行と見分けにくいからです。本当の襲撃だと勘違いして迎撃ミサイルを発射してしまう誤射を誘発しかねません。
    P-1哨戒機は襲撃飛行ではなく観測飛行

     では12月20日に発生した韓国駆逐艦レーダー照射事件での海上自衛隊P-1哨戒機の飛行の意図はどう見做されるでしょうか。まず観測目的で飛んで来たことは明白で、実際に観測行動しか取っていません。けっして模擬襲撃飛行は行っていないことは日本側が公開した動画を見れば分かります。

     そもそもP-1哨戒機は武装することも可能ですがエンジン4発の大型機であり、小型の戦闘機と比べると速度と運動性は低い機体です。駆逐艦クラスの水上艦相手に距離500m~5000mまで接近してから交戦した場合はとても生き残ることが出来ません。P-1哨戒機で対艦攻撃する場合は相手の艦対空ミサイルの射程外から撃てる長射程の対艦ミサイルで攻撃するスタンド・オフ攻撃と呼ばれる戦い方を通常は選びます。鈍重な大型機にとって有力な対空兵器を持つ相手に接近した状態での襲撃飛行は自殺行為であり、やろうと考えもしないでしょう。

     韓国駆逐艦レーダー照射事件でP-1哨戒機が韓国駆逐艦に対して高度150m距離500mで飛んだのは観測飛行が目的であり、ほぼ近い高度180m距離500mでまで接近し模擬襲撃飛行ではなかった2015年の黒海でのロシア攻撃機とイージス艦のケースで問題にしなかったアメリカ海軍なら、やはり問題にすることはないと思われます。

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